おススメの書籍の最近のブログ記事

 
お勧め度 ★★★☆☆ 3点
 
家主さん、地主さん、もっと勉強して下さい!の次回作として出版された本です。
前作が節税対策として優秀な本だったので期待して買ってしまいました。
今作は枝葉末節の「税金が少しだけ安くなる方法を複数紹介」することにとどまり、前作のようなダイナミックに税金を減らす仕組み作りには言及せず、少々残念です。
 
しかし、税理士が書いているだけあって間違った節税対策はありませんし、基本的なものはある程度揃っています。
前作が専門的すぎた反省でしょうか、初心者にも読みやすい内容になっています。
 
また、消費税還付業務を始めたのでそのアピールのための出版だったように感じます。
その消費税還付も2009年12月24日に発表された平成22年度税制改正大綱によって改正され、「古い税法時代の本」になってしまいました。
この本の発売が2009年6月28日ですから、かわいそうとしか言いようがありません。
 
紹介されている消費税還付の手法は改正後も使えるものではあるのですが、消費税還付に相当精通した人が読まなければそこまではわかりません。
平成22年税制改正によって、「消費税還付は全て封じられた」と勘違いする人もいるくらいですから・・・
 
結局、節税中級~専門家向けのハイレベルな一冊。
 
お勧め度 ★★★★★ 5点
 
節税の方法が「これでもか!」というくらい詰め込まれた良作。
著者が税理士なので、脱税まがいの方法論もなく安心して読める。
 
惜しいのは、数多くの節税法を単純に列挙していること。
どの方法が簡単で、効果が高いのかわからない。
 
実行難度の高いもの、実際の節税効果が低いものも同列に扱われている。
ある程度税金の知識がないとこの差がおそらくわからないでしょう。
 
節税の中級~上級者向けではありますが、中身の濃いお勧めの一冊。
 
 
 

 

お勧め度 ★★★★☆ 4点

 

内容が濃く、専門的な不動産投資の節税対策を豊富に紹介している良作。

しかし専門的すぎて、ある程度不動産・税務の知識がないと何を言わんとしているかチンプンカンプンになってしまいます。

税理士・不動産投資コンサルタント向けであって一般向けの書籍ではないでしょう。

 

わざと難しく書いてセミナーや自身の税理士業務の顧客開拓ツールとして発売したものと思われます。

 

現金支出を伴わない節税対策として優秀な

①管理会社の利用

②不動産所有会社の利用

③贈与、売却による子世代への不動産の移転

④青色申告による「控除」での節税

の全てを紹介している第2章の50ページ程がハイライト。

これだけで価値はあると思います。

 

他の節税入門書に物足りなくなってくるくらい知識が付いてから読んでみましょう。

 
お勧め度 ★★☆☆☆ 2点
 
 
私はワンルーム投資より1棟買いをお勧めしています。
その考えの逆を行く書籍なので思わず買ってしまいました。
 
この書籍では①東京の②ワンルームマンションを③複数持つことを推奨しています。
その理由として
(1)少額の資金で始められる
(2)東京に人口集中するため、空室リスクが小さい
(3)分散投資で空室、災害リスクを軽減する
(4)現金が必要になったときに換金しやすい
(5)相続の際に遺産分割しやすい
(6)ある時期から物件の取得スピードが加速する
という6点を挙げ、地方の1棟買いに対する有利性を説いています。
 
私が気になるのは2点。
・ リスクが少ないのは分かるが、リターンも少ないのではないか?
・ 東京のワンルーム>地方の1棟買い は納得できるが、東京のワンルームと東京の1棟買いの比較は?
 
ワンルームマンション投資の最大のデメリットである利回りの低さ、東京の1棟買いとの比較をしていないことで私の意識を「東京のワンルームマンションの方が有利だ!」というように変更するには至りませんでした。
 
予算の都合でワンルームマンション、区分所有マンション投資から不動産投資を始めようとする方は読んでおくとその強みがわかると思います。(弱みはわかりません。)
1棟買いを購入予定、購入済みの方も違った考えの方の書籍を読むことは勉強になりますよ。
 
 
 
お勧め度 ★☆☆☆☆ 1点
 
多くの税理士に嫌がられた問題作。
タイトルのインパクト・成功すれば税金0の節税策に思わず買われた方も多かったのではないでしょうか。
私もその1人です。
 
内容は昔からある、脱税に限りなく近いグレーゾーンを突いた節税手法です。
一時期、インフォトップ等の情報商材としても売られていましたね。
 
サラリーマンが副業をして赤字を出し、その赤字と給料を相殺して税金を0にする方法ですが問題点が2点あります。
(1)副業が「事業」として認められるか
(2)赤字にするにはそれだけお金を使わなければならない
 
(1)が致命的です。
この本の記述の通り、「自分が事業だと思っていれば事業所得」なんて簡単なものではありません。
しかし税務署側にも問題があり、どんなに間違っている申告書であっても金額が少ないものは見逃されてしまうのです。
ですから著者は35年間、ずっと金額が少ないから見逃してもらっていたのでしょう。
私の税理士という立場上、この本の手法は間違っていると言わざるを得ません。
間違ってはいますが、年収が少ない方は見逃してもらえる可能性が非常に高いのです。
 
ちなみに、年収2,000万円の方がこの手法で申告して税務調査に入られて3年分の税金を罰金付きで取られました。
同じ手法でも高年収の方は税務署も見逃してはくれません。
 
 
 

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 4 相続税還付とは
 5 帳簿作成には専用ソフト
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 3 健康保険を安くする方法
 4 改正で200万円超節税法

16部 不動産投資にかかる税金
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 5 事業税
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 2 家主さん、地主さん、
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 5 無税入門

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